平成の国民所得倍増計画

地熱発電はコストが高いとされているが、近年になって費用対効果も向上しており、近年の実績では8.3円/kWhの発電コストが報告されている。（家庭用電力は２４円/1kwhで販売されている。）

 

特に、九州電力の八丁原発電所では、燃料が要らない地熱発電のメリットが減価償却の進行を助けたことにより、近年になって7円/kWhの発電コストを実現している。

 

コストはもう普及の足かせにはならない。

 

 

現在のところ、日本において地熱発電によって生産されている電力の総容量はおよそ535MW（53万キロワット）で2010年（平成22年）段階で世界第8位である。

 

地熱発電に関わる技術は高く、140MWと1基としては世界最大出力の地熱発電プラント（ナ・アワ・プルア地熱発電所）を富士電機システムズ（現在は富士電機（旧富士電機HD）に吸収合併）がニュージーランドに納入するなど、2010年（平成22年）の時点で、富士電機、東芝、三菱重工の日本企業3社が世界の地熱発電設備容量の70%のプラントを供給している。

 

 

地熱資源も技術もたっぷりある。

 

地熱発電にもいろいろな方式があるが、有望なのは以下の三種類。ただし（２）と（３）の方式はいまだ世界に一基の実現例もない研究開発途上のものである。

 

（１）温泉発電（温泉水温度差発電）

直接入浴に利用するには高温すぎる温泉（７０～１２０℃）の熱を５０℃程度の温度に下げる際、余剰の熱エネルギーを利用して発電する方式。熱交換には専らバイナリーサイクル方式が採用される。発電能力は小さいが設備の占有面積は比較的小規模ですみ、熱水の熱交換を利用するので、源泉の枯渇や、有毒物による汚染問題、熱汚染問題とは無関係に発電が可能である。日本国内にはバイナリー発電に適した地域が多く、全国に普及すると原子力発電所８基分に相当する電力を賄うことが可能という経済産業省の見解がある。

（２）高温岩体発電

　天然の熱水や蒸気が乏しくても、地下に高温の岩体が存在する箇所を水圧破砕し、水を送り込んで蒸気や熱水を得て発電する方式も開発されており、地熱利用の機会を拡大する技術として期待されている。既存の温泉水を使用しないので、温泉旅館等の理解も得られ易く、大型発電所４０基分の資源量が可能とされ、コストも９円/ｋｗｈまで低減する可能性が指摘されている。

新エネルギー･産業技術総合開発機構（NEDO）が平成５年度に行った調査では，国内の有望とされている地熱地帯を29カ所選び，これらの地域で温度が250℃以上で探さが３kmまでの高温岩体資源を利用すれば，2900万kWの発電ができると見積もっています（NEDO，高温岩体資源利用拡大のための基盤調査，平成６年３月）。この調査の対象となった地熱地域の合計面積は日本の国土面積の0.3％に過ぎないから，実際にはもっとあると考えても良い。

 
（３）マグマ発電

将来の構想としてマグマだまり近傍の高熱を利用するマグマ発電の検討が行われている。開発には少なくとも５０年はかかるとされているが、潜在資源量は６０億ｋｗに及ぶと見積もられ、この量は日本の全電力需要の３倍近くを賄える量となる。

 

榎本藻とは、国内で発見されたボツリオコッカスの一種をベースに、㈲ジーン・アンド・ジーン・テクノロジー顧問である榎本平神戸大教授の指導のもとで独自の品種改良を重ね、燃料生産に適した性質を持つように開発された藻である。

 

 

榎本藻は絞ると重油に近い油がとれる。

 

一ヶ月で千倍に増殖する。光合成する。雑菌に強い。

 

つまり石油が取れる藻の中で増殖力がナンバーワン。

 

光合成するので藻に多くのえさを与える必要が無い。

 

雑菌に強いからレンコン畑のような深く掘った田んぼで培養可能なのでコストが安い。

 

休耕田だけで日本が消費する石油がまかなえるくらい収穫できる。

 

当然、農産物特許をとるだろう。独占できる。侵害してもＤＮＡ検査でイッパツ摘発が可能。

 

成功を祈るのみ。

 

 

 

 

エアームースガンというものがある。
洗剤を空気と混合してムース状の泡を噴射する。
コンプレッサーとつなぎ使用する。

 

業者が洗車などに用いるものだが、中性液体洗剤なら種類を問わず使える。使おうと思えば浴室掃除にも使用できる。かなり薄めた洗剤を使用しても噴射したムースで雪だるまがつくれるほど高性能だから洗剤がたれず（天井に噴射してもたれない）、広範囲に噴射しても洗剤は少なくて済むのでランニングコストは安い。

 

しかし、一般家庭で使用するには高価格。コンプレッサー別で３万円。

 

性能を落とさずに家庭用高圧洗浄機ぐらいの低価格化を実現できれば、浴室掃除、洗車、外壁の汚れ落としなどで一般家庭での相当な需要が見込める。

 

スクラビングバブルというムースを噴射するスプレー式の浴室用洗剤を外資企業が発売したが、きついニオイとコストがかかりすぎる（毎日使うと年間で３万６千円）ということで不評だった。

 

しかし、世界的大企業がこういう商品を出すということは浴室掃除を楽にしたいという需要自体は世界規模で確実に存在することの証明でもある。

 

コストパフォーマンスが高ければ成功するはずだ。

 

すでに市場には、水道ホースに装着するフォームガンやケルヒャーフォームノズルがあるが、双方とも洗剤がムース状にならず、かけたそばからすぐにたれてしまうし、ケルヒャーでは水圧が高すぎて浴室掃除には不向き。

 

エアームースガンの美点のひとつとして「おもしろさと爽快感」というものがある。巨大なミニバンもあっというまに「ひとかたまりのムース」に変えてしまう「おもしろさ」。これを洗い流す爽快感。こういうことは意外と大事なことかもしれない。本来は苦痛でしかない「清掃」を楽しみに変えてくれるからだ。アメリカのテレビショッピングで販売すれば大ヒットしそうだ。

 

 

 

 

ずいぶん前からウナギの稚魚の不漁によるウナギ養殖のコスト高騰が問題になっている。あげくに中国産がのさばる。

 

ウナギは淡水魚として知られているが、海で産卵・孵化を行い、淡水にさかのぼってくる「降河回遊（こうかかいゆう）」という生活形態をとる。

従来、ウナギの産卵場所はフィリピン海溝付近の海域とされたが、外洋域の深海ということもあり長年にわたる謎であった。しかし、2006年2月、東京大学海洋研究所の教授・塚本勝巳をはじめとする研究チームが、ニホンウナギの産卵場所がグアム島やマリアナ諸島の西側沖のマリアナ海嶺のスルガ海山付近であることを、ほぼ突き止めた。これは孵化後2日目の仔魚を多数採集することに成功し、その遺伝子を調べニホンウナギであることが確認されている。

 

そんなことに税金をかけて研究して何になるんだろうか。

 

やるべきことはわかりきっている。

 

（１）　卵を生むのは天然ウナギなのだから数を増やすために天然ウナギの漁を禁止する。一定期間でもいい。漁師には保証金を出す。

 

（２）河口で採れた稚魚を養殖場で成魚（産卵できる状態）に育ててからその川に放流する。（少し大きくしただけで放流してもほとんど生き残らないから。）　放流された成魚は一定期間その川に住み交尾をして海で卵を産み、稚魚がその川に戻ってくる。

 

（３）放流する川は前もってウナギが住みやすい環境にしておく。魚にとっての漁礁のようなものを設置しておく。（ウナギは岩の隙間や用水路の石垣などに住むのでそれに似せたもの）

 

時間はあまりない。中国から来る養殖ウナギはウナギをほとんど食べないヨーロッパから輸入されたウナギの稚魚を育てたものだ。ヨーロッパの稚魚は乱獲によってかっての一割も獲れなくなっている。このままでは養殖うなぎ産業自体が消滅の危機を迎えるのは時間の問題だ。

 

 

 

アメリカン・コミックは、中綴じ製本による32ページの薄い月刊誌（英語ではコミック・ブック、日本ではリーフと呼ばれる）に連載される。カラーで描かれるから週間連載は無理。リーフ1冊の価格は1ドルから2ドル強である。1冊のリーフに掲載されるのは22ページ前後の1タイトルと広告ページ、そして読者欄のみで、日本の漫画のように複数の連載作品が厚い1冊の雑誌に併載されることはない。また、通常は連載作品が1冊の単行本にまとめられることはないが、一部の人気エピソードはトレード・ペーパーバックの形で1冊の本にまとめられることもある。

 

つまり複数の作品が掲載される分厚い漫画雑誌も単行本も日本の発明であり独自の文化ということだ。

 

実際、日本の漫画単行本が外国で販売されるときは、「単行本」に相当する外国語が存在しないために日本語のまま「タンコーボン」と呼ばれる。

 

製造業以外で全世界的に成功している日本ビジネスは漫画、アニメ、そこから派生したキャラクター商品ビジネスぐらいしかない。

 

いまや日本人よりカラオケに行く回数が多い国はいくつもある。本来であればカラオケボックスを世界的に展開している日本企業があってもおかしくないのに・・・。

 

世界を席巻している日本料理にしても海外の日本料理店は日本人経営の店は一割ほどで、ほとんどが中国人韓国人ベトナム人などの経営だ。

 

エナジードリンクの発祥は大正製薬のリポビタンＤなのに、リポビタンＤを見た外国人が、レッドブルをつくり世界的大ヒット商品にした。

 

世界的成功の機会を逸し続ける日本企業。残念すぎる。

 

 

（１）農協を国家直轄事業とする。

 

出資証券（農家が所有している）は国が買い上げる。

 

 

（２）農協の金融資産をできる限り多く国公債に換える。

 

（３）その後、先述の「平成の国民所得倍増計画」で述べた「国公債を５％永久配当保証の証券と交換することで処理する」が実行されれば、預金者に利子を払っても毎年莫大な利益が確保できる。

 

この利益を使って農協は「農業専従の専門家」を雇う。いわば農業のサラリーマンである。

 

大企業正社員なみの待遇。休日福利厚生もたっぷり。

 

希望者殺到だろう。

 

国は農協に田畑、牧場を貸してくれる農家酪農家に十分な地代を払う。これは農協ではなく国が補助金として税金から支出する。

 

農協は地代ゼロで田畑牧場を借りることができる。

 

農業サラリーマンの人件費は金融資産の利益で払う。

 

そうなると農産物生産にかかるコストは肥料農薬農業機械ぐらい。

 

肥料農薬飼料はメーカーから現金で大量に購入する、農業機械は農業をやめ土地を農協に貸している農家から買い上げて修理整備も自前の設備人材で行うなどで経費を削減。

 

これでＴＰＰも十分戦える価格競争力が手に入る。

 

一方でＴＰＰ参加国の巨大農場、巨大牧場を国が大量に購入して、農協に運営を委託する。

 

日本人スタッフ中心で運営して生産物は適切な量を輸入して農協を通じて日本国内に流通させる。余った分は生産国や他国に売る。

 

漁協森林組合も同じやり方で漁業林業を再生する。

 

 

中国は「国策」として知的所有権の侵害を国家を挙げて行っている。中国に進出している企業は後難を恐れてこれに対して抵抗が全くできない状況が続いている。

日米欧が中心となり「知的所有権管理連合」をつくり中国に

よる知的所有権侵害の告発、輸入停止、処罰、賠償請求、賠償金回収を共同で行えば

中国に大打撃が与えられる。

中国の力の源泉は製造業であり輸出である。これに強力な打撃

を与えることが非常に重要である。

 

知的所有権管理連合の役割

 

（１）知的所有権の申請受付、認可、侵害被害の監視告発処罰を加盟国一括で行うことができる。

　　国ごとに申請する必要がない。知的所有権の活用なども担う。

（２）被害企業(著作権侵害などの個人の被害も含む）の告発がなくても

知的所有権侵害を連合が発見して認定した場合

は連合が告発して輸入停止措置、回収措置、賠償請求、賠償金回収分配を行うことができる。

これは知的所有権侵害はその企業だけの損害だけでなく

国家や労働者や世界中に存在する株主の利益など多岐に渡って損ねているから

である。

ただしアメリカ特有の悪名高い「懲罰的賠償金」のような実質的な被害金額以外の賠償金は採用しない。

 

なお賠償金は過去にわたる分も当然、請求できる。

日本だけでも中国企業による知的所有権侵害による被害は

年間１０兆円以上であると日本の公的機関が試算してから

ずいぶん時間がたつ。知的所有権侵害は年を追うごとに

ひどくなってきている。

 

 

知的所有権侵害の告発通報は誰でも行える。侵害被害が認定され賠償金を徴収できた場合、賠償金の５％が最初に正確な情報を提供した人に支払われる。莫大な金額目当てに侵害をしている会社内部からの通報が殺到するだろう。

 

（３）加盟国に輸出する場合は知的所有権を侵害していないかどうか審査を受け合格しないと輸出できない。非関税障壁という批判をかわすために加盟国内で生産される物も同様の審査を受けることも考えるべき。また商品の製造責任者の明記やＰＬ保険の加入義務付けなども徹底する。

 

（４）産業スパイに関しても強い連携で厳しく対処する。

 

特許で守れない「現場の人間だけが知る製造上のノウハウを盗む」ために人材を引き抜いて機密を盗む行為も近年ひどさを増している。この行為に対しても厳しく処罰する。

 

（一）より厳罰化する。終身刑と全資産没収。

（二）報賞金制度　　買収による機密提供をするように誘われた企業内部の人間は、連合に通報してスパイ組織の摘発に成功した場合、スパイ組織が買収に提示した金額の２倍の報奨金を無税で受け取れる。国家から英雄として扱われて莫大な合法的な金（しかも２倍！）を受け取るか、売国奴になり無一文で終身刑になるかもしれない危険な橋を渡るか、この二択の結論はわかりきっている。通報を迷う人間などいない。スパイ組織内部の人間からの通報も大歓迎する。スパイ組織壊滅の結果と引き換えに司法取引による免罪と莫大な報奨金と身柄の保護が保証される。

おとり捜査も有効である。中国企業に機密情報提供をもちかけ

食いついたところを摘発する。これで奴らを疑心暗鬼を陥らせることができる。

 

また過去にスパイ組織の情報を提供するという過ちを犯した者

でも連合に申告してスパイ組織告発に協力すれば免罪と地位保全の保証が得られる。

 

スパイ組織になんらかの弱みを握られて脅迫によって情報提供を迫られている場合も通報して摘発に協力すればその弱みが

刑事犯罪であっても免罪と地位保全が保証される。

 

また知的所有権の侵害やスパイ行為を行っている中国企業の研究開発の現場にいる人間からの通報も大歓迎する。彼らは会社が知的所有権侵害やスパイ行為により盗んできた技術について熟知しているはずだ。またコピー商品製造工場で働くもの、コピー商品にブランドのラベルを貼っているなどの海賊商品産業の末端にいる労働者からの通報にも充分な報奨金を支払えば情報が殺到する。

またコピー商品が売られているという「消費者からの通報」にも

報奨金を支払うようにする。

この制度は強烈な威力を発揮するだろう。

ちなみに二倍報奨金はビルゲイツが自身の誘拐防止に使っている通報システムである。

 

 

 

追伸

 

韓国から受ける知的所有権侵害に対してもこのシステムは有効。

 

　発電所の変圧器などに使う高性能鋼板で自社の製造技術を不正取得されたとして、新日本製鉄は２５日、不正競争防止法などに基づき、韓国鉄鋼大手ポスコなどを相手取り、総額１０００億円の損害賠償と高性能鋼板の製造・販売差し止めを求める訴訟を１９日付で東京地裁に起こしたと発表した。

　提訴の対象はポスコと、ポスコの日本法人「ポスコジャパン」（東京都中央区）、新日鉄で研究開発部門にいた元社員。新日鉄は米国でも、ポスコを相手取って２４日付で提訴した。

　新日鉄は、ポスコが「方向性電磁鋼板」と呼ばれる高性能鋼板の製造技術を、元社員と共謀して不正に取得し使用していると主張。新日鉄は自社と技術ライセンス供与先を合わせて方向性電磁鋼板で世界シェアの過半を占めるが、２０００年代後半から販売しているポスコも近年台頭しているという。新日鉄はこれまでポスコに対して警告などをしてきたが、「問題解決の端緒が見えず、提訴に踏み切った」としている。

 

民宿のテレビ、銭湯のドライヤー、マッサージ機などでよく見かけるコインタイマー。お金をいれると一定時間、電気製品が動く。コインの枚数と動作時間は自由に設定可能。
１０円が使えるタイプもある。

 

価格は２万円ぐらい。

 

個人で購入してテレビにつないだ人がいる。子供がテレビを見過ぎないようにするため。効果はてきめんだったとか。

 

子供が携帯やパソコンを持つ年齢になれば効果はなくなるが・・・

 

提案（１）

 

コインタイマーをつけたエアコン、洗濯機、洗濯乾燥機、大画面テレビ、ゲーム機などを初期費用ゼロで貸し出す。コインは定期的に回収される。コイン投入額の合計がその家電の通常販売価格の１．３倍に達した時点で所有権は借主のものになり、コインタイマーが取り外される。１．３倍を超過した分は返還される。最低２年契約。ローンの変形のようなものだが、借主は自分でコイン投入額を自在に調整できるし、ローン返済にありがちな滞納トラブルが一切ない。

発展途上国、ローン不可の信用不良者でも利用可能。

 

このビジネスは発展途上国で成功する可能性が高い。電気が無い地域においては、家電を太陽光発電パネルとバッテリーとセットで貸し出す。

 

高度成長期に日本の家電メーカーの営業マンは月賦どころか日賦で発展途上国の人に家電を売っていたという伝説がある。毎日、田舎町を回り、その日の分の返済を回収して回ったという。

 

 

提案（２）

 

安アパートに大家が金を一円もかけずにエアコンをとりつけたい場合に向いている。借家人はエアコンを使用しなければ一円もかからないのだからまったく文句はないはずだ。コイン投入額がエアコン価格の１．３倍を超えた時点で所有権は大家のものになる。以後はコインタイマーは取り外されて借家人は無料で使えるようになる。百円で２時間動くと設定した場合、３０分使用して電源を切っても残り１時間半はお金を入れなくても再度電源を入れれば動くというふうにメモリー機能が必要だ。エアコン専用コインタイマーというものはすでにあるがこういいう機能はない。

 

 

提案（３）

 

冷房を常時必要とする赤道に近い発展途上国の安アパートにコインタイマーエアコンをリースして、コイン収入を大家２５％電器屋７５％で分け合う。

 

この場合は１．３倍ルールはなく、ずっと所有権はリース業者のまま。

 

大家は継続して副収入を得られる。

 

リース業者は初期投資が必要だが安定した継続収入が得られる。

 

借家人は使用しなければ一円も払わずにすむ。

 

三者全員にメリットがある。

 

提案

 

ネットビジネスは砂漠のど真ん中からでも発信できて世界中を顧客にできるというのが最大の魅力。

 

田舎の倉庫にクレーンゲームを置き、カメラをクレーンに取り付けて、携帯やパソコンで画像を見ながらクレーンの操作ができるようにする。

 

ＣＧではなく本当のクレーンゲームを遠隔操作できる仕組み。

 

ゲームセンターに行く必要がない。

 

 ２４時間可能。

 

どんな巨大ゲームセンターでも設置不可能な数のクレーンゲームが用意されているので、自分の欲しいグッズがあるゲーム機を簡単に見つけられる。

 

取りやすい台を探せるなど客にメリットは多い。

 

獲得した商品の送料は無料。

 

ただし、送料節約のために、一か月分の獲得商品がまとめて送られてくる。

 

田舎の倉庫でできる。経費が通常のゲームセンターより格段に安くすむので、送料無料でも利益が出る。

商品提案

 

モノマネ練習アプリ

 

自分が聞いてる自分の声は頭蓋骨内部の反響音と、いったん声として口から出た音が自分の耳に入った音の混合であり、他人が聞いている音とは違う。

 

だから録音した自分の声を初めて聞いたときに誰もが違和感を感じる。モノマネを練習するときは、レコーダーに録音と再生を繰り返しながら微妙な修正を加えていくわけだが、いちいち操作することが面倒なうえに、タイムラグがあるために練習効果が薄い。

 

このアプリは５秒録音、一秒をおいて再生を自動的に繰り返す。煩雑な操作が必要ないので声に微妙な修正を加えて似ている声に近づけていくことが容易。上達が早い。

 

５秒間隔だけでなく１０秒１５秒というふうに、間隔を変えることができる。

 

これほど簡単なプログラムでつくれるアプリもないだろう。